出したというニュースが流れた。名門大学と言う前に「駅伝の」という余計な言葉が入って・・・
駒澤大学は母校なので気になって調べてみたら、昨年７月から外資系金融機関３社とデリバティブ取引の契約を結び１１０億円もの投資をしていて、今年の３月末には５３億円の評価損を出していたという。このところのアメリカのサブプライムローン問題に端を発した金融危機の影響で状況は益々悪化した為、１０月末に契約を解除したことにより１５４億円の損失額が確定したのだという。大学の敷地などを担保にしてみずは銀行から１１０億円の融資を受けて今月５日には清算を終えたそうである。
我が母校は一体なにをバカなことをやっているのだろうか。よりにもよってデリバティブ取引などというハイリスクな博打を大学の資金を使って行うとはなにごとか。デリバティブは元金を保証されていないものだし、玄人と一般には思われている人間だってまともに仕組みを理解している者がほとんど居ないと言われている金融商品である。そんなものに大学の運営資金を投資するバカが居て、しかも大学の理事会の承認済みだというのでは理事者の誰もハイリスクだということを何も解っていなかったということに等しい。３月末の時点で撤退できなかったのも問題を大きくした。理事者としてはまるで無責任な対応と言わざるを得ない。
調査委員会を設置するというから、責任の所在をハッキリさせて、しっかりと弁償させることである。
このままでは駒澤大学の経済系の学部に入りたいという希望者はいなくなるぞ。